税理士飯沼英男コラム

歴史に学ぶ:アメリカの自動車産業

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アメリカ経済牽引役の筆頭であった自動車産業が窮地に立たされています。

アメリカの自動車といえば、特に1960年台、日本人にとっては夢のように憧れた華やかさの象徴でした。繁栄の象徴のように写ったアメリカの自動車、その自動車産業です。

ビッグ3が揃って経営不振に陥り、政府に緊急融資を願い出るという非常事態です。

そのうちのクライスラーという会社は、1979年、今から30年前にも深刻な経営危機に陥っていました。

杜撰な放漫経営と日本車への油断が原因でした。

あれほどの企業が経営危機を繰り返すという姿は、人も、集団としての企業もよく似ています。

いってみればDNAのようなものです。

そう言えば破綻消滅した山一証券も、1965年(昭和40年:東京オリンピックの翌年)に倒産の危機に直面して日銀の特融を受け、その32年後の1997年(平成9年:消費税率が3%から5%にアップで再び景気は下降へ)に破綻しています。

山谷(やまたに)の乗り越え方が他力本願であったところは弱いということでしょうか。

30年前のクライスラーでは、外部から招いたアイアコッカ氏という独裁的といわれるほどの強烈なリーダーシップを持った経営者が、内部のコンセンサスなどほとんど無視しながら再建を成し遂げ、その後14年間の長期政権の弊害を嫌われて、まるで石もって追われる如く退職しました。

惜しまれて退出したわけではなく、旧来勢力の遺伝子がそのまま残った形のクライスラー社の社風という伝統は、30年後の今日、再び経営危機に直面する遠因になっていたのではないかと想像します。

さてこれらに学べば、今回の金融危機に端を発した不況も、整理、再生の良い機会、好機にしたいものです。

企業間競争における闘争の基本は、基礎的な需要の奪い合いに勝つという攻めの経営です。プラス思考で乗り切りましょう。

どんな産業、業種でも決定的に不要な分野というものはありません。

世の中に必要とされるからこそ支持されてきた仕事であろうと思います。

そういう基礎的な需要部分は、例え不況になってもなくなりはしないと考えられます。

その部分を他社に奪われてはなりません。

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